ビジネスモデルの革新と顧客の創造」のために。「日経記事に学ぶビジネスモデル」
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ビジネスモデルの解説
ビジネスモデルについて、私の考え方を掲載しています。参考にしてください。
ビジネスモデルの革新と顧客の創造こそが事業活動の核心であると思っています。
ソリューションとは、この二つに集約されると考えます。
そのための企業トップの職能とは何か。この二つを中軸に自社の経営資源を充実させることではないでしょうか。
このページにはビジネスモデルに対する考え方を掲載しています。
【更新 2003年5月19日】
まずは、ビジネスモデルに関連する言葉について確認してみましょう。
「企業」という言葉
企業という言葉を一般的に使うとき、次のような概念が含まれているようだ。
- 経営体として、工場や事業所を認識している。
- 事業体として、株式会社など「会社」組織を認識している。
「企業活動」という言葉
- 企業活動あるいは事業活動という言葉は、おもに次のような意味で使っている。
- 顧客に対して製商品・サービスを提供して、利益を得ている。
- 経営継続のために、資金の調達、運用などの財務活動している。
「ビジネス」という言葉
ビジネスという言葉から以下の意味を感じ取れる。
- 自社の製商品・サービスの特性に基づき、顧客に働きかけて、商売、営業をしている。
- 企業の存在意義のため、諸活動(ビジネス)はミッション・戦略に制約されている。
- 企業組織の各部門はこのミッション・戦略を実現するために、 それぞれ目標を立て、その達成のためにビジネス(諸活動)を行っている。
「モデル」という言葉
- モデルという言葉には、型、方式、模型などという意味がある。
- この言葉から連想するのはメソッドという言葉だ。方法という意味がある。
- モデルとは、ビジネス現場で特定の目的に向かって、組織立った仕組みで動くという意味が汲み取れる。
「ビジネスモデル」という言葉
- 企業は研究開発、製商品開発、調達(購買)、製造(生産)、販売、 アフターフォローなど一連の顧客に向けた企業活動を行っている。
- ビジネスモデルとは、自社の製商品・サービスを顧客に提供することで 顧客から対価(利益)を得る仕組みといえる。
- そのために一連の諸活動は整合が取れ、緊密に連動している。 不整合が生じている場合は、ビジネスモデルに欠陥があると言う。
- 市場に存在する各企業はそれぞれ違う仕組みを築いている。 一つとして同じものはない。相似あるいは類似しているだけである。
ビジネスモデル「誕生の必然性」
- ビジネスモデル誕生の必然性は、市場環境変化への適応といえる。
- 新しいビジネスの仕組みあるいは改善されたビジネスの仕組みは、 顧客(市場)の価値観の多様化によるライフスタイルの変化、 諸制度・競争環境など内外のビジネス環境変化への対応よって生まれる。
- 競合する企業との差はこの変化への対応度合いの重みや重心の位置であると捉えられる。
- 環境変化に適応しない企業は、顧客を失い、存在基盤が揺らぎ、市場からの退去を余儀なくされる。
- 企業の活動の大小は別にして、適者は自らの顧客(市場)を獲得し、事業を継続する。
- 自らの顧客を獲得するということは顧客を創造していることになる。
ビジネスモデル「革新の源泉」
- ビジネスモデル革新の源泉は、自らの事業活動に対する「これでいいのだろうか」 という飽くなき追及の姿勢の中にあるといえる。
- 企業が持つ中核能力(コア・コンピタンス)を磨き、 深く掘り下げるところにビジネスモデル革新の源泉がある。
- この姿勢は基本的なことで、企業はそれぞれに理念、 ミッションステートメントを掲げ組織風土を維持しようとしている。
- 顧客が必要とする価値をいかに提供し続けることができるか。
- 常に環境変化に適応すべく仕組みや方法を革新しなければならない。 そこに他社と差別化された価値が生まれる。
- また、革新とはイノベーションのことだ。
- それは日々の小さな改善や挑戦のことで、くり返し積み重ねことによって独自性が生まれる。
コア・コンピタンスについて
ハメル&プラハー(著)の「コア・コンピタンス経営」を紹介しておきます。
ビジネスモデルと技術革新
- 時代によってさまざまな技術革新が起きそれは経営や生産、販売のための有益な道具(ツール)になっている。
- 半導体やコンピューターの進歩と教育レベルの高度化によって、現在新たな時代を迎えようとしている。 コンピューターとインターネットはもはや当たり前の企業活動インフラのツールになってきている。
- 企業は所期の目的・目標達成のために、今までのツールのほかに新たなツールを諸活動に埋め込み始めた。
- ツールは複雑性を増し、単純なツールの組み合わせと使い方を併せ持つモジュールの性格を呈している。
- 競争優位実現のために、ツールとしての技術やソフトウェアの組み合わせはビジネスメソッド特許として認識されるに至っている。